学べば不動産投資の見方が変わる、学んで損のない資格

昨今、様々な投資商品があるなかで、詐欺まがいな物や知らなかったことで被害を受けてしまう事件が多く発生しています。今回は、「不動産投資」を行う上で、自分で判断できるようになるかもしれない、有効な資格をご紹介。ぜひ、資格取得が目標でなくても、投資を成功させるためにお時間があるかたは、関心を持ってみてください。

①FP（ファイナンシャルプランナー）

FPとは、年金や金融資産の運用、保険、税金、不動産など、幅広い分野にわたってお金に関する知識を有した人のことを言います。

FPが投資用不動産を購入する時に求められるのは、主に、不動産を貸し出す際の家賃設定、節税対策、金融機関から融資を受ける方法や、住宅ローンの選択や返済プランを検討する際に、顧客の経済状況に応じた資金計画など、多岐にわたります。

その中でも、住宅ローンを選択する際、不動産の売買は取引金額が大きく、その後の家計にも影響するため、将来の経済的な不安から慎重になるオーナーも多いと考えられます。「どのような住宅ローンを選定するとよいか」「今後の生活費や教育費に影響はないか」など、判断を下すことは容易ではありません。そこでFPの知識があると、家族構成や家計の収支などを踏まえたうえで、自分に合った長期的な資金計画を考えられるようになります。

②不動産実務検定(旧大家検定)

不動産実務検定とは、不動産投資や賃貸経営に関する専門の知識を学べる民間資格です。

内容としては、ライフプランニング、不動産投資、賃貸物件の空室対策、家賃の滞納問題、税金対策、土地活用コンサルティングなど、不動産に関する幅広い知識を学ぶことができます。

不動産投資の知識をつけることで、投資対象として良い物件を購入したり、トラブルへの適切な対応ができたり、悪質な業者が取引相手の場合には騙される可能性が減ります。リスクをおさえて不動産投資を行うためには、物件の見極め方や法律、税務など、幅広い知識が必要です。

独学で賃貸経営の知識を身につけていくことは難しいので、不動産実務検定で体系的な学びを得ることで、困った時に即実践できる知識が身に付きます。基礎となる知識があることで、それを別の局面で活かしながら問題を効率的に解くことができるようになります。

またFPとは違って、家賃相場や不動産流通価格にも精通するため、この資格を学ぶことで、実際に物件の売買する際、不適正な価格であった場合見抜くことができるようになるかもしれません。

まとめ

今回はFPと不動産実務検定についてお伝えしましたが、不動産投資・運用を始めるにあたって必須の資格ではありません。また、知識さえあれば成功するというものでもありません。

しかし、始める前に必要な知識を身につけておけば、リスクをできる限り低くすることができます。「いい会社とパートナーになれば、自身の不動産投資の知識は浅くても大丈夫」と、考える方もいるかもしれませんが、パートナー選びも一定の知識が必要です。なぜなら、何が正しい知識で本当に自分のためになる提案をしてくれるかを判断する必要があるためです。不動産投資に関心がある、すでに行われている方は、今回お伝えした資格を参考にしてみてください。